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2005年6月

2005.06.29

新聞社広告局に決まった学生からの便り。

2月にフォーラム参加・模擬面接をした女子学生より以下のようなメールをいただきました。

私は、来年4月からある新聞社の広告局で働くことになりました。

就職活動を通じて多くの会社を受け、落ち込んだりした時期もありましたが、今思えば自分の第一志望の業界から内定を頂けて、満足のいく就職活動だったと思います。

最初は代理店ではなく媒体社というところにひっかかり、内定快諾に二の足を踏んでいましたが、そんな時にブログの「代理店と媒体社の、微妙な関係」を読み、「悪くないかも」と思えてきました。

せっかく自分の志望通り広告局配属で入れてもらえたことですから、新聞という媒体を使って代理店さんの力も借りながら、新たなスポンサーを探ったり、新たな広告特集の企画を考えたりして、「新聞広告の新たな価値」を生み出していきたいと思っています。

一部現役社員には好評だった(?)代理店と媒体社の関係を書いたコラムでしたが、このような形で学生が就職先を決める後押しができたことをうれしく思います。同時に、影響力の大きさに身の引き締まる思いがします。

広告業界とメディア業界は切っても切り離せないものであるがゆえに、マスコミも含めた形でこのボランティアの影響が広がっていくことも自然の流れなのかもしれません。新聞労連が過去2回実施した「新聞業界就職フォーラム」や、昨年初の試みだった新聞・出版・印刷・広告業界労組合同マスコミ就職フォーラムなども、今後続いていってほしいイベントだと思います。

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2005.06.27

まだまだ就活シーズン真っ只中。

6月24日から就職フォーラム本サイトの方で、サイトアクセス者を対象にアンケートを実施しています。6月26日21:00現在の途中経過は以下のとおりになっています。

質問:2006年新卒の方にお聞きします。「2005年6月24日現在」のあなたの就職活動について、以下の一覧であてはまるものを1つだけクリックしてください(広告業界にはPR、イベント、広告関係リサーチなどを含みます)。(2005.6.26 21:00現在)総回答数 48









選択肢回答比率
広告業界に内定し、広告業界に進路を決めて就活終了15]]]]]]]]]]]]]]]]]]]] 31.25%
広告業界にも他の業界にも内定がなく、広告業界を目指し就活継続中16]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]] 33.33%
広告業界に内定はなく、他の業界に内定し就活終了2 ]] 4.17%
広告業界に内定はなく他の業界に内定があるが、まだ広告業界を目指し就活継続中 6]]]]]]]] 12.50%
広告業界に内定はあるが、別の広告会社を目指し就活継続中6]]]]]]]] 12.50%
広告業界に内定はあるが、他の業界に進路を決めて就活終了 2]] 4.17%
就職以外の道を選択1] 2.08%

性別
選択肢回答数回答比率
男性29]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]] 60.42%
女性19]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]] 39.58%

都道府県名
選択肢回答数回答比率
東京都16]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]]] 33.33%
神奈川県10]]]]]]]]]]]]] 20.83%
埼玉県3]]]] 6.25%
千葉県3]]]] 6.25%
山梨県1] 2.08%
静岡県2]] 4.17%
愛知県2]] 4.17%
京都府2]] 4.17%
兵庫県3]]]] 6.25%
大阪府5]]]]]] 10.42%
岡山県1] 2.08%

わずか3日間弱で48名の回答を得ていますが、いまだ広告業界への就職活動をしている学生はその内58%を占めています。未だ勢いが止まらないワンポイントアドバイスへの応募などを見ると、広告労協ボランティアも一息つける状況にはありません。

梅雨とは思えない暑い日々が続きますが、58%の学生の方、ぜひがんばってください。また就職課掲示板や本ブログをブックマークして読んでいる学生もいるようですので、アンケートに投票していない06生はぜひご協力ください。アンケートはこちらから

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2005.06.26

電通「学生広告論文電通賞」、今年のテーマ。

電通主催「第58回学生広告論文賞」の今年の募集要項とテーマが発表されました。

第1部:大学生個人  「10年後の日本の広告を考える」
第2部:大学生グループ「広告の質について考える」(-サブタイトルをつけてください)
第3部:高校生個人  「あなたの属するコミュニティを広告してください」
第4部:高校生グループ「高校生が広告に望むこと」
第5部:在日留学生個人「文化の違いを超える広告」

選ばれたテーマは広告業界が直面している問題であり、今就職活動中の学生にも関係あることばかりです。課題の補足を引用すると(太文字筆者)

課題「10年後の日本の広告を考える」

広告は時代を映す鏡であるとよくいわれます。その時々の世相や社会規範、価値観、景気、時代にあったマーケティング手法などを考慮しながら、広告はつくられてきました。一方で、広告が時代をリードしてきた側面もあります。広告によってヒット商品が生まれ、流行語が作られ、時代の気分が形作られてきました。今回の課題は、「10年後の日本の広告」を考え、論じてもらうものです。
10年後は突如規定されるのではなく、それまでの時代と広告の相互関係の延長線上にあります。10年後をどう読むか。過去を振り返ったり、目を外(外国)に向けたり、メディアや生活者の変化を予測したりと、柔軟に思いを巡らせ、大胆に10年後の広告の姿を予測し、広告と生活者、企業との関係を論じてください。

課題「広告の質について考える」-サブタイトルをつけてください

現代の私たちを取り巻く環境には多種多様な情報が溢れています。テレビ・ラジオ・新聞・雑誌・交通機関・屋外看板・店舗・インターネット・イベントそして家族や友人の話など情報源も多様化しています。
その中で、消費者は、自分にとって関係・関心がある物事に関する情報には注意を示しますが、ひとたび自分にはあまり関係がないと判断した情報については、いくら数多く接触したとしても、記憶に残らないといわれています。このような環境下で広告が消費者に情報を確実に伝え、態度変容を起こさせるためには、“量”の視点だけではなく、個々の広告の“質”をいかに高めていくかという、もう一つの視点も必要だといえます。
今回の課題は、この広告の“質”について論じていただきます。一概に“質”といっても様々な要素や方向性が考えられるため、まず「広告の“質”とは何か」について定義を示し、それをサブタイトルとしてください。本論では、その定義にもとづき広告の“質”を高めていく方策について検討してください。

原稿用紙数十枚を書くにはいろんなバックデータや理論武装などが必要でしょうが、少なくともこれら2つの課題は面接で質問されたら1分ぐらいは話ができるぐらい、自分自身も取り組んでみたらいかがでしょうか。

学生論文電通賞の応募締め切りは05年12月9日です。

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2005.06.24

同じ統計、違う記事。

社会経済生産性本部がまとめた新入社員の意識調査が各所で報じられましたが、同じ調査に対して以下のような2つの対照的な記事が掲載されました。

8割が就職の「勝ち組」 新入社員の意識調査(共同)

新入社員の77%が自らを就職活動での「どちらかといえば『勝ち組』」と考えている--。財団法人社会経済生産性本部が、22日までにまとめた新入社員の意識調査で分かった。
 同本部は「パートや派遣などが増える厳しい環境の下、正社員という安定した身分を獲得したとの思いからではないか」と分析している。
 「デートの時、残業を命じられたら」という設問では、仕事を選ぶ人が79%、デート派は21%。仕事派は女性が82%で、男性(76%)を上回った。
 ドライと思われがちだが、生活の価値観では「先輩、後輩など上下関係のけじめが大切」が、就労意識でも「仕事を通じ人間関係を広げたい」がいずれも1位で、人間関係を強く意識していることがうかがえた。
(共同通信) - 6月22日18時22分更新


新入社員意識:5人に1人が就職活動の「負け組」と認識(毎日)

今年の新入社員の2割強は就職活動での自分を「負け組」と認識していることが22日、社会経済生産性本部と日本経済青年協議会の05年度「働くことの意識」調査で明らかになった。専修・専門学校と4年制大学卒でその傾向が強く、同本部は「依然として厳しい就職環境を物語っている」と分析している。

調査は今年3~4月に国立オリンピック記念青少年総合センターで実施された新入社員研修の参加者を対象とし、3910人が回答した。「勝ち組」と答えたのは77.1%、「負け組」は21.4%で、男性の方が負け組の比率が高かった。負け組を学歴別にみると、専修・専門学校25.5%、4年制大学卒22.1%、普通高校卒21.7%の順に高く、正社員としての採用が決まりながら、就職先が不本意だった新入社員が5人に1人という結果だった。

また、「人間関係では上下のけじめが大切」「仕事を通じて人間関係を広げていきたい」「仕事をしていくうえで人間関係に不安を感じる」といった質問に対し、「そう思う」との回答が多く、同本部は「職場の人間関係が大きな関心事であり、対人関係が苦手な現代の若者の傾向を表している」とみている。【大石雅康】
毎日新聞 2005年6月22日 18時32分

このように、同じデータでも見方が変われば受け取る側はまったく印象が変わるものです。報じるところが違えば観点は違うのが当たり前。鵜呑みにせずに自分なりの判断を加えること、すなわちメディアリテラシーを身に着けることは、ビジネスの世界で生きていく上で特に重要な資質だといえるでしょう。

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2005.06.22

COOL BIZ(クール・ビズ)の商標は誰のものか。

今や「COOL BIZ/クールビズ」の名前を知らない人はいないというぐらい、政府が提唱した軽装運動は周知されています。ネクタイ業界の反対はあるものの、新しいマーケットが誕生したといってもよいでしょう。

マーケットが生まれたということは、ビジネスの世界で「クールビズ」という呼称が使われるということになります。当然商標としての権利関係が発生します。この用語はどのような使用許諾関係にあるかを調べるため「環境省の“COOL BIZ”の 使用について」を参照してみると、以下のようなコメントがありました(太文字筆者)

《クール ビズの使い方》

“クール ビズ”は、 “省エネファッション”といった言葉と同様、夏のオフィスの冷房温度を28℃としても快適に格好良く過ごせるビジネススタイル全般の一般的な愛称として広く使われることを意図しています。
特定の性能や製品を示すものではなく、特定の商品名やブランド名として使用することはできません。
類似した言葉で商標登録をしている企業もありますので、使用方法、表現については使用される方の責任で、十分に御注意ください。誤った使用に関するクレーム等には、環境省及びチームマイナス6%運営事務局は一切責任を負いかねます。

実際に商標登録(もしくは申請中)の会社を特許庁商標登録で調べてみたところ、某下着メーカーが平成17年(2005)4月26日に出願(先願権発生)していました(「COOLBIZ クールビズ」:商標出願2005-37467、「クールBIZ クールビズ」:商標出願2005-37465、【商品及び役務の区分並びに指定商品又は指定役務】 第25類(被服,ガーター,履物,運動用特殊衣服 ) )。これらはまだ申請中(いわゆるTM表記)の段階となっています。出願日を見ると公募名称の決定イベントの段階で申請しているようです。

取れる商標は取っておくことは民間企業としては極めて正しい行動です。しかし一方では今回は国家の施策がきっかけとなって新しい衣料関連市場を創造しているのも事実です。「クールビズ」という言葉の「使用方法、表現については使用される方の責任」「誤った使用に関するクレーム等には一切責任を負いかねる」という説明には、あいまいで後手後手の印象が拭えません。

商標申請中の会社は「チーム-6%」という環境省の提唱に賛同している会社ですので、現実的にはなんら権利関係で他社と争うことはないと思われます。しかしその会社の株主にしてみれば、商標登録による利益が十分でなければ株主総会での指摘などになりかねません。そもそも商標登録は自社がやらねば他社がやるといこともあり、今回の場合いずれの結果でも当事者である会社にとってはデリケートな問題と言えるでしょう。

せっかくのムーブメントも、基本的な権利処理の関係でうまくいかないとも限りません。政府・自治体が商標の主権者となりえるかどうかは私に知識がありませんので分かりませんが、政策に関する政府の商標権などを検討してみるいい機会なのではと思っています。

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2005.06.20

親の職業を聞き、笑う人事。

ある学生から、中小の代理店を受けた際のレポートが来ました。

二次面接で、社長を初め、会長、人事部長など5人の面接官がおり、学生は、4名でした。まず初めの質問は、通過の連絡を聞いたときどう思ったか。ここにくるまでどういう気持ちで来たか。次に、いきなり家族構成と、父親の職業を聞いてきました。

先輩の活動報告書にも書いてあったのでやっぱり聞かれたか・・・と思いつつ、答えました。現在私の父は病気で療養中だと答えたところ、え?前には仕事してたんでしょ?どんな仕事?と詰め寄られました。次の子は父親が建設会社の支店長をしているらしく人事が冗談で「毎日談合に忙しいんですか?」って言われていました。そこはみんな笑っていました。

私は結局落ちました。正直この会社に落ちてよかったです。

このことを友達に言ったら普通はそういうの今聞いてはいけないし、もし聞かれたら前の仕事言えばいいんだよ。と言われました。
分かっていても、その学生に対する判断基準の一部として親の職業があり、合否を左右してしまうのかと思うと、哀しくなり、投稿いたしました。
毎日通りすがりさんのブログを読ませて頂いていたので、こういう風に聞いてくること自体が普通ではないんだと改めて感じています。長々と失礼いたしました。

このようなことが横行すればするほど、広告という業界にネガティブイメージを持った学生が世の中に出て行きます。前回の私の「家族の最終学歴や勤務先・役職を書かせる会社。」でいただいたコメントにあるよう、まさにこの会社は「恥を知れ」といえるでしょう。

不適切採用情報提供フォームはこちらです。不愉快な思いをさせられ、しかも落とされた会社に何も配慮する必要はありません。事例を共有するためにもどんどん送ってください。

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2005.06.18

スカイメイトは22歳まで適用を。

地方就活生の移動手段の定番はなんと言っても深夜バスです。関西方面から上京してくる学生に話を聞くとある程度のプライバシーと寝心地が確保される長距離バスがあるようで、スタンプを集めると1回ただで乗れるというプロモーションもあるようです。うれしいのかどうかは複雑ですが…。

しかし九州のように東京にはとてもバスでは行けない地方では、飛行機以外の逃げ道はありません。そのような学生にとっては「スカイメイト」による割引は欠かせません。わたしも学生のころスカイメイトで帰省していましたが、最近九州からの就活生と話をしていて「JALやANAのスカイメイトは満21歳まで」ということを思い出しました。ということは、現役入学の4年生でも4・5月生まれの人は就活途中でスカイメイトの資格を失うこととなります。就活途中での資格喪失は想像したくない痛さです。また浪人生・留年生は最初からNGです。

就職活動での利用では1回の浪人・留年も許さない現在の年齢制限は現実的ではありません。航空各社も競争にしのぎを削り、各種割引きプログラムが充実している中で、スカイメイトが何十年も同じ条件だということに驚かざるを得ません。何度も言うように就職活動は社会人になるための活動であり、地方から東京に受験しにくる学生はまさに将来の顧客候補です。しかも困っている時に手を差し伸べることは顧客のロイヤルティを獲得する上で極めて効果的なはずです。

全就活生にスカイメイトが適用されるのがベストですが、段階論としてせめて1歳増やし満22歳までを対象としてほしいところです。ディスカウントプログラムの一種ですが、若者の不就労(いわゆるニート)が社会問題になっている中で、このような適用拡張はただの販売促進ではなく航空会社の社会貢献活動のメッセージとも位置付けることが可能でしょう。大学受験生支援プログラムは航空各社用意しているようですが、就活生支援もぜひ実現していただければと思います。

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2005.06.16

家族の最終学歴や勤務先・役職を書かせる会社。

ある交通広告に強い広告代理店に関して、最近以下のような報告がありました

また最終面接の前に家族状況を書かせる欄があり、家族の最終学歴や勤務先・役職を書かせるところまであります。
「記載内容に合否に影響が出ることはございません」とのことですが、ならばなぜ書かせるのか疑問が残ります。
「可能な範囲でご記入ください」ともあるのですが、最終面接まで進んでいることもあり、すべて記入しないわけには行きません。
そんなに古い体質が残っている会社なのか、と。

この会社ではエントリーシート記入の際も、「自己の主義・生活信条」や「愛読書」、「尊敬する人とその理由」という項目があったようです。これらについては、「採用試験で「尊敬する人物」を聞くこと。」というコラムでも指摘したとおり、公正な選考採用をする上で好ましくないこととされています。ましてや家族の最終学歴や勤務先・役職の詳細を「内定前に」聞くことは、「母子家庭は採用でマイナスになるか。」で書いたように、人権上も採用上も極めて大きな問題だといわざるを得ません。

この会社は以前より同様の採用を繰り返しています。このような人権軽視の傾向のある会社は、社長が老齢かつワンマンで、採用にも大きな影響力を与えている場合が極めて多いようです。人事という仕事は採用だけでなく人権啓発も重要な職務であり、このようなことは問題があることは分かっているはずです。しかしそれでも上申できないのは、社長の意向が大きいということしか考えられません(内定前の健康診断問題もこの傾向が見られます)。

広告労協では「不適切採用情報提供フォーム」を開設し、人権軽視の採用に関しての情報を集めています。春の採用シーズンが終わり次第、具体的な改善策の検討に入る予定です。

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2005.06.14

「なぜ他社に落ちたと思いますか」と聞かれたら。

選考状況を問われる際、「なぜ他社に落ちたと思いますか」「なぜ(今も)内定がないと思いますか」と聞かれることがあると思います。これは選考状況を聞かれる以上に厳しく、困惑する質問です。代表的な「圧迫面接」の例とも言えます。

選考状況を聞かれたらどう答えるか」というシリーズでは「一部の同業人気企業を除けば、落選した会社のことを特に言う必要はない」と述べました。しかしそれでもこの質問が出ることはあるでしょう。できれば聞かれたくも答えたくもないこの質問にどのように対応したらいいか、考察していきます。

まず覚えておいてほしいことは、「失敗は成功の糧」であることです。最初から何でもこなせる新卒新入社員は皆無であり、失敗することから教育が始まるといっても過言ではありません。しかし失敗を失敗と気づかず、また同じ間違いを繰り返してしまう社員は根本的に資質を疑われます。

面接官はあなたが同じ間違いを繰り返さない方法を自分で気づいているかどうかを確認するために、この質問をしているのでしょう。その答え方を通じて、入社後上司があなたを指導した時の反応を想像しているのかもしれません。もちろん採用試験という場は評価のフィードバックがあるわけでもなく、失敗の原因を個別にきちんと把握できている方が少数派かも知れません。しかし少なくとも現在も選考を受けている学生のみなさんは、就活開始当時の自分と今の自分を照らし合わせれば、以前は気づかず今になって分かったことは山ほどあるはずです。

したがってこの質問への答えとして落ちた原因だけ言うのではなく、落ちた当時の自分から現在の自分への「成長の幅」を伝えることが大事だと考えます(このあたりのことは「経験による自分の成長は、「位置」より「幅」。」も参考にしてください。)

しかし同時に留意しておかなければならないことは、「社会人は言い訳を嫌う」ということです。落ちた理由があまりに言い訳っぽいことになっては、その姿勢自体が否定材料になりかねません。一番まずいのは延々と言い訳をすることです。早めに現在の自分論に展開していく必要があります。

どうせ聞かれるか質問ですので、長くても1分、できれば30秒ぐらいのポジティブ回答を用意しておくと、本番であわてずにすむのではないでしょうか。ただの事前準備ではなく、自分の成長を確認するいい機会になると思います。

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2005.06.12

話の「編集」。

広告労協F氏主催「上京者のための辛口模擬面接会」で久々に学生と向き合い、シーズン前に比べ確かに成長している学生たちに会いました。しかしやはりこの時期まで苦労している学生であり、その原因が何なのか、広告労協F氏がずばり言い当てていきます。

F氏はある女子学生のエントリーシートを見ながら個々の項目に関して質問し、最後に困惑したようにこう指摘しました。

「もっと話を『編集』してください。」

面接官というのは学生を一言で言える優秀さを探し当てるために面接をします。その材料たるエピソードがたくさんあっても、方向性がばらばらでは、全体で何を言いたいのかが分かりません。そのようなエピソードはいわゆる「撮って出し(撮ったものをそのまま放送する)」のビデオ素材と同じです。そのようなものをただダラダラと見せられても、一つのメッセージとしては伝わってきません。

F氏の「編集」という言葉は、問題の本質を見事に言い表しています。私も「機関車トーマスの価値観。」(2004.04.27発表)で書きましたが、短い面接の場ではどんな話をしようと、どんな質問に答えようと、その内容は「自分は役に立つ人物である」ことをアピールできるものになっているべきだと言えます。採用試験が「自分を採用してもらう」ことを目的としているなら、少々強引でもすべてのエピソードを「役に立つ=採用してもらう価値がある」という統一した方向性に「編集」することが重要です。

私は常々テレビ番組の編集能力の高さに注目しています。短い時間でのプレゼンメソッドとして、テレビの情報番組・ニュース番組の編集はとても参考になります(もちろんやりすぎの編集が批判されることはありますが)。あなたのエピソードのそれぞれが、流れるように統一テーマ(=役に立つ人材像)を醸し出せるようになれば、あなたというドキュメンタリーは完成です。質問にただ回答するのではなく、その質問から多少強引にでも統一テーマに持っていくぐらいしなければ、その部分は面接官の記憶から「カット」されるに違いありません。

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2005.06.10

学生のプレゼン、社会人のプレゼン。

先日広告労協主催のOB/OG訪問会が開催されました。広告労協出身の先輩社員を前に、多くの学生が熱心に質問し聞き入っていました。

この会社の次回選考はあらかじめ課題を与えられ、当日そのプレゼンをするというものです。学生からの「どのようにプレゼンすればよいのか」という質問に対し、OB社員は端的に

「学生のプレゼンは自分のためにするもの、広告会社のプレゼンは、相手のためにするもの」

と答えていました。まさにその通りだと思いました。

大学でのプレゼンは自分自身が選んだテーマについて研究の進捗(しんちょく)や結論を「発表」することに他なりませんが、広告会社のプレゼンは相手が選んだテーマに対して戦略・戦術と実施計画を「提案」することを意味します。また「発表」は自分の結論を発表するものでありその行為自体が自己完結していますが、提案はあくまで「相手が結論を決める」ものです。

したがって、広告会社の提案では「自己完結してはいけない」、「独りよがりにならない」ことが重要です。今回選考で課されたオリエンを大学での課題と同列に捉えた瞬間、そのプレゼンは失敗確実と言えるでしょう。

自分の案が採用されて莫大なお金がつき、そのキャンペーンを任され活躍している自分の姿をいきいきと想像できるようになるまで、今の企画案を練り上げてください。その「過程」ができないようであれば、広告業界には向かないかのもしれません。

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2005.06.09

日本サッカーと、売り切れていたビール。

6月8日W杯サッカーアジア予選で日本は北朝鮮に2対0で快勝し世界に先駆けて予選突破、無観客試合にもかかわらず日本サポーターの応援が本当に「聞こえて」きたテレビ中継に、日本中が釘付けになりました。

暗黙の了解でこの日の夕方には打ち合わせが入らず、7時のキックオフには日本中のオフィスがパブリックビューイングの場に様変わりしました。私も仕事を早々に切り上げ、同僚とオフィスで観戦を決め込むために差し入れの食料とビールを買いに19時ごろオフィス近くのコンビニに行きました。

ところがその時間には、なんとキリンビールのビールと発泡酒だけが完全に売り切れていたのです。気がついたらいかにもオフィス観戦用買い出し要員といった若い社員が周囲にうようよいましたが、キリンビールがないのに戸惑っている様子でした。苦笑しながら私は食料と「キリン氷結」を買って帰りました。

消費者にこのような選択を起こさせるのが、スポーツイベントへのスポンサーシップの醍醐味です。「アテネとビール。」というコラムに書きましたが、日本人の半分が「日本イレブンに乾杯!」といって200円の缶ビールを1缶いっせいに飲むだけで、6000万人/缶×200円=120億円(!)の売上げとなるわけです(かなり乱暴ですが)。まさにブランド醸成と販売促進の両方を兼ねるキャンペーン手法と言えるでしょう。

とにかくうれしくてうれしくて、もう一度地元のコンビニでキリンビール製品を探して買って帰った夜でした。

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2005.06.08

今も増え続ける06生新規登録。

広告業界選考スケジュールの2005年6月を見ても分かる通り、まだ広告業界の選考シーズンは終わっていません。それに伴い広告労協のサイトへのアクセスは伸びる一方、そしてワンポイントアドバイスなどを受けるための一般登録の勢いが今も止まりません。

05年と06年の学生登録者数の比較グラフを見てみると、一般登録の数はほぼ昨年の倍となり、東京・京都フォーラムが終了後500名以上の学生が広告労協のサービスを受けています。フォーラム参加者を含めるとすでに2000名以上の学生が登録し、現時点でも昨年より500名を超えています。広告労協では広告業界を目指す学生は1万人程度と推定していますが、実名で広告労協とコミュニケーションをとっている学生でその5分の1にも上ります。サイトだけを見ている学生を含めると半数に近い認知があるのではないでしょうか。

ある中堅広告会社に入社した05生の話ですと、同期新入社員の中で広告労協の知名度は100%だったそうです。別な中堅代理店勤務の05生からもほぼ100%だったと聞いています。しかし大手広告会社の新入社員5~6名にヒアリングしたところ、たまたまかも知れませんが全員が「知らない」「聞いたことがある程度」というレベルでした。

最近の登録者のアンケートを見ると、大多数が「友人から聞いて」「先輩から聞いて」広告労協を知ったという回答になっています。大手が終了した後の就職活動は、同じ広告業界を横断的に目指すもの同士として仲良くなって、広告労協のことを話題にすることもあるのでしょう。

「500本目。」というコラムにも書きましたが、時間や回数を重ね苦労した学生ほど、第一志望にあっと言う間に受かった学生には見えないものが見えてくるはずです。いつ広告労協を知ったか、ということでのハンディはあったでしょうが、毎晩毎晩ワンポイントアドバイスを送信している広告労協Fさんをはじめとした広告労協スタッフにとって、参加時期の遅い早いは関係ありません。周囲の友人は就職活動を終えた人がほとんどかも知れませんが、私たちはあなたがまだ熱いシーズン真っ最中にいることを知っています。

最近広告労協やこのblogを知った方は、ぜひ一度きちんと全データを読み返してみてください。そこには過去3年分のナレッジがあります。苦労している今だからこそ、真綿が水を吸うように吸収できるはずです。

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2005.06.06

「トップ」としてのコミュニケーション。

2004年5月20日のコラムで、電通パブリックリレーションズ(DPR)の「トップ・コミュニケーション・プログラム」というサービスのことをコメントしました。現在同社のHPにこのサービスのコメントはありませんが、PR会社らしい分かりやすさと示唆に富んだものでしたので、再度その内容を案内したいと思います。

これは、企業トップがメッセージを発信する際のコンサルティングプログラムであり、下記の点をコンサルするというものです。


    1.質問に対して的確に答えていたか
    2.伝えるべき情報の優先順位は適当であったか
    3.説明はわかりやすかったか
    4.誤解を招く表現はなかったか
    5.社会的に見て批判されるような不用意な発言はなかったか
    6.業界用語、難解語、横文字、略語を乱発していなかったか
    7.マスコミの特性を知らないために失言はなかったか
    8.表現、動作に問題はなかったか
    9.身だしなみはトップにふさわしいものであったか
    10.マイナスイメージになるような癖はなかったか

かつて「携帯で、名乗る。」というコラムで、就職活動生は個人事務所の社長と同じだと書きました。従って採用面接においては上記10カ条を意識すべきでしょう。一部言い換えるとするならば、


    5.社会的に見て批判されるような不用意な発言はなかったか
    社会常識、礼儀から見て不用意は発言はなかったか

    6.業界用語、難解語、横文字、略語を乱発していなかったか
    若者しか分からない話や用語、学生言葉を乱発していなかったか。

    7.マスコミの特性を知らないために失言はなかったか
    面接官、特に役員の特性を知らないための失言はなかったか

ぜひご参考に。

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2005.06.04

役員面接では交通費を出してあげてください。


(2004年5月13日に発表したものを再掲載。)

採用担当の方に謹んで提言いたします。地方学生のために、自身の会社のために、役員面接ではぜひ交通費を出してあげてください。

●地方学生が最終面接で落ちるということ。

広告労協の調査では、04年関東圏外の広告業界内定者の平均就職活動費用は平均で約20万円、最頻値は30万円台、最大は70万円台(北陸地方)という数字になっています。しかもこれは内定のある学生のみの統計であり、夢破れた学生の数字はもっと悲惨なものに違いありません。

地方学生が試験に臨むということは、費用だけでなく移動時間もかけているということです。また役員面接は一般に平日に行われることが多く、授業も出席せずに面接を受けている可能性が高いといえます。

役員面接で交通費が出ない会社は、間違いなくそれまですべての選考課程でも交通費を出していません。すなわち地方学生にとって最終で落ちるということは、それまでの費用と時間、そして受けるべきだった授業のすべてが無駄になるということです。

●落選学生は「会社憎んで、人事憎まず。」

地方学生が最終で落選したとき会社をどう思うか、役員の方はご存じでしょうか。彼らはみな「そんなことなら早く落としておいてくれ!」と悲痛な叫びをあげています。話を聞けばたいてい「役員面接でも交通費を出さなかったセコい会社でした」と愚痴をこぼします。そして空虚さの中で「役員」に悪印象を持って他の会社に行きます。最終に残るほどの学生ですから、多くは優秀な成績でクライアント企業に就職していくのでしょう。

しかし私の知る限り、採用担当を悪くいう学生は皆無です。役員面接まで残った学生は採用当局に対して自分を評価してくれたことに多大な感謝をしています。そして役員面接で一定数を落とさなければいけない事情を、学生自身も実感値として理解していると思います(「役員=お父さん、人事=お母さん」論を参照)

●本人に区切りを付けさせるためにも、役員面接での交通費支給を。

地方学生が役員面談で不採用になるショックは、それまでの過程が長く費用がかかるほど大きなものになります。本人にきちんと区切りをつけさせ、風評などネガティブなベクトルに向かわせないために、せめて費用面で多少の配慮をするべきだと考えます。

もちろん早い段階から交通費を負担することは、過剰なコストがかかるだけでなく、そのことで地方学生が不利になる恐れも否定できません。しかしせめて最終役員面接だけでも「会社の誠意として」交通費を支払うことは可能なのではないでしょうか

相手はそもそも無職の学生、そして対応如何では将来貴社のファンにも敵にもなりえる若者です。これは一種の企業リスク対策です。とはいえ、お願いしたいのは高々役員面接での交通費支給ということだけです。なにとぞご配慮いただければと思います。

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2005.06.02

他社状況を聞かれたらどう答えるか(3:役員編)。

最後は、やはり「役員」に聞かれた場合について言及しなければなりません。もっとも自信のない見解ですが、私なりの考えを述べたいと思います。

役員は「判断する」のが職務であり、商法上も従業員とは一線を引かれています。したがって役員面接は話し合いではなく役員が判断材料を得る場です。

役員は現場社員と採用担当者が推してきた学生に十分な資質があり、競合他社に行けば脅威となり、内定を出せば本当に入社するかを、極めて直観的に判断します。しかし資質については社内教育でなんとかなっても、入社するかどうかは採用計画の根本をなすものであり、他社内定・選考状況の情報を役員が気にするのは当然だと言えます。

一般に役員に判断をもらう場合、重要な情報はすべてあらかじめ報告しておかなければいけません。学生のそれまでの評価もすべて役員の手元にあります。したがって事前に採用担当と選考状況について十分話し合う機会があったら、その情報は役員にも上がっていることは間違いありません。ここでは「採用担当と話し合いをしたかどうか」で話を分けてみます。

(1)採用担当者と選考状況の話し合いをした場合。

すでにあなたは採用担当と「率直で誠実な話し合い」を十分してきたはずです。役員は採用担当から上がってきた情報をもとに、あらためて最新の状況を聞きますが、とりあえずはそのまま現状報告した上で、「採用担当の方と十分話をし、相談に乗っていただきました。」と伝えることが重要だと思います。仮に自分自身まだ迷っている段階だとしても、採用担当者ときちんとパイプができていることが役員に伝われば、役員は内定後きちんと引き留める仕事をもう一度採用担当者に投げ返し、あなたの資質とやる気で判断することに集中できます。

(2)採用担当者と特に話し合いをしていない場合。

問題は特に選考状況の話し合いもなく役員面接に突入する場合です。それまで現場社員と思われる面接だけであったのなら、選考状況の情報まで上がっているかどうかは分かりません。仮に状況は刻々と変わりますので、改めて役員が問うことになると思われます。

この場合言う情報に気を遣う必要があります。このシリーズの最初に書いた通り、自分のやる気や資質をもっとも代弁できる「2・3社」を選んで話し、やり過ごせるようにした方がいいでしょう。

まず、既に内定している会社のことは業界を問わず言うべきです。内定があるのにもかかわらず自社を受けているということ自体、自社を高く志望していることの表れと理解されます。

さらに、選考に残っている会社については、業界を強く志望していることの補強となり得るなら言った方がいいでしょう。ただし今受けている会社の強みを簡単に沿える形で「御社が第一志望です」とよどみなく堂々と伝えなければいけません。

選考中の会社がない場合は「御社に落ちた場合でも、この業界を受け続けます」というように、くじけない志を役員に見せてください

なお落ちた会社のことは言う必要がありません。ただし誰もが受ける同業の人気会社については軽く触れておいてもいいでしょう。

ここまでシリーズで書いてきましたが、最後に全体にかかわるまとめを。

選考状況は必ず聞かれる質問です。これは全員に与えられた規定演技の機会とも言えます。聞かれて「いや困りましたねー」という表情を見せるのはいかにも隙が多く、真剣な面接のリズムがくずれます。面接官や実際の選考状況に合わせて、あらかじめ十分準備をしておいてください。

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2005.06.01

他社状況を聞かれたらどう答えるか(2:採用担当編)。

選考状況にまつわるパラメータをもう一度まとめてみると、

●面接官の注目点:「資質」「脅威」「辞退

●面接官の分類:「現場社員」「採用担当者」「役員

となります。今回は「採用担当者」、いわゆる人事面接の場合を考察してみます。

採用担当者が直接面接をするのは、ある程度選考が進んだ段階だと思われます。その時の最大の注目点は、「役員面接に送り込める人物か」と「内定辞退しないか」の2点ですが、実際は特に「内定辞退しないかどうか」の方が重大と言えます。優秀な学生を選ぶだけなら現場だけでもできる仕事であり、選んだ後その人材を「入社させる」ことが採用担当の本当の仕事であるからです。

採用担当は残った学生を十分評価しています。同時に優秀な学生が他社にも内定を取ることや他社選考を受け続けることも織り込み済みです。したがって採用担当者との面接ではかなり詳しく選考状況を聞かれると思います。この時の対応方法は、個人的な意見ですが、「採用担当者に相談するがごとく誠実に話す」ことではないでしょうか。

役員=お父さん、人事=お母さん論」にも書いた通り、ある程度選考が進めば採用担当は学生の味方になります。特に役員面接前には採用担当者も学生との信頼関係を結びたいと思っているでしょう。ただ無機質に内定を出したところで、そこから先は学生が主導権を持ってしまいます。まだ学生が十分聞く耳をもっている間に学生の本当の考えを聞き、人間的な部分でのリレーション作りを始めなければいけません。

このため、学生の側も採用担当者との面談は他社状況も含め率直に相談するチャンスと考えた方がよいと考えています。その業界にどれだけ思い入れがあるかということは基本的にはその会社への思い入れにつながり、採用担当に伝わります。また採用担当が学生の方向性が違うと感じた場合は学生に自社のことを改めて説明し、それでも志望するかどうかを確認することになるでしょう。仮に選考に残っているところがないとしても、(その学生次第ですが)そのような状況で自社で採用した時に深まる絆を採用担当も考えるはずです。

したがって、個人的な意見ですが、広告業界の競合社を受けていることはまずマイナスにはならないと思います。ましてや広告業界の内定を持ちつつ自社を受けに来たということは、一定の優秀さと来てくれる確率も保証されるので、見る目が変わってくると思います。

しかし誰でも知っているようなメーカーに内定があるにもかかわらず中堅広告会社を目指しているといった場合には注意が必要です。最終的には親の勧めもあって世間に知られた会社にいくといったことは採用担当はよく直面しているはずです。本当に現在受験中の会社に行きたいことを採用担当に信用してもらうようなプレゼンをすべきだと思います。もしも必ず望む業界に行きたいと思うのであれば、他業界の内定のことは話さない方がいいかもしれません。

複数内定を持って悩んでいる学生の話を聞くと、一方ないしは両方の採用担当者との絆が深い場合がほとんどです。そのような絆が結べたからこそ得られた複数内定だとも言えるでしょう。皆さんもどのような選考状況であろうと、採用担当の方とはぜひ率直な話し合いをしてください。

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